日本ガイシは、2019年度に車載用NOx（窒素酸化物）センサーの年間生産能力を現状比で約4割の2500万本体制に引き上げると発表しました。約140億円を投じ、センサーの基幹部品を生産する子会社NGKセラミックデバイスの石川工場とNOxセンサーの組み立てを行うポーランド製造子会社の工場設備をそれぞれ増強、欧州で環境規制「ユーロ6c」が施行され、NOxセンサーの需要が高まることに対応する。投資額約140億円の内、石川工場に110億円、ポーランド第1工場に30億円をそれぞれ投資、石川工場が19年1月、ポーランド工場が同年10月に新しい生産設備を稼働させる。NOxセンサーは自動車の排気管に装着され、排ガスに含まれるNOx濃度を高精度に測定、排ガス浄化装置の作動状況をモニターすることで、故障診断が可能となる。欧州を筆頭に、世界的な排ガス規制強化を背景に、NOxセンサーの需要は拡大しており、NOxセンサーの総需要は19年度に現状の2.5倍に増加すると同社は見ており、今回の増産体制を敷くにこととなった。

（日刊自動車新聞より）