明電舎、新型駆動システムを開発(2017/9/4)

明電舎は、電気自動車(EV)やプラグインHV車(PHV)向けに、インバーターとモーターを一体化した駆動システムを開発しました。この新型の駆動システムは、同等性能を持つモーター、インバーターを個別に搭載した場合と比較して容積を30%低減、重量を15%軽量化出来る優れものだ。また一体化することで部品点数を削減することが出来るため、生産コストも2割低減出来る見通しに。世界の自動車メーカーが電動化に舵を切る中、新製品の投入で車載用駆動システム事業の拡大に繋げていく。現在市販化されているEVやPHVは、モーターとインバーターそれぞれ単体で搭載しているものが大半で、それぞれをケーブルや信号線によって接続している。これまではモーターから発生する熱や振動がインバーターに影響を与える可能性が有ったため、一体化は難しいとされていたが、今回同社はインバーターの耐熱性と耐振動性を向上させることに成功し、モーターとの一体化が実現した。同社は今まで、三菱「i-MiEV」と「アウトランダーPHEV」に単体のインバーターとモーターを納入している実績が有るが、今後は多くの自動車メーカーに販路を拡大していく。自動車全般ではもちろんですが、特にEVやPHVにとって車輌の軽量化やコスト削減は必要絶対条件となっており、同社の新駆動システムは非常に興味が持たれるところ。軽量化が進めば航続距離の伸長が見込まれますし、コストがより削減されればEVやPHVを購入するユーザーも増えると思われます。

(一部日刊自動車新聞より)

三菱・エクスパンダ―お披露目(2017/9/1)

三菱自動車インドネシアは、8月10日~20日に開催された「第25回インドネシア国際オートショー」で、今秋に同国で発売するクロスオーバー・MPVの新型「X(エクス)パンダ―」を初お披露目し、先行予約が4317台各販売店との合算では、倍近い8000台近くとなる見通しを示しました。9月にもインドネシアの西ジャワ州ブカシ新工場で本格生産を開始、年間の生産計画は8万台、その内6万台はインドネシア国内向けで、残り2万台はASEAN域内を中心に輸出を開始する計画。新型「エクスパンダー」はファミリー向けですが、デザインはSUV系で現地の評判はかなり高い。これなら本邦に逆輸入して販売する戦略も有りだと思います。販売価格は155万円前後~200万前後ということで、リーズナブルな価格設定に。ただ惜しむらくは、トランスミッションが5速マニュアルと旧態依然の4速オートマチックトランスミッションということでしょうか。

MAKER:MITSUBISHI

NAME:XPANDER

DRIVE SYSTEM:FRONT WHEEL DRIVE(FF)

TRANSMISSION:5 SPEED MANUAL/4 SPEED AUTOMATIC

LENGTH:4.475 m

WIDTH:1.750 m

HEIGHT:1.700 m

MINIMUM GROUND CLEARANCE:20.5 cm

ENGINE CAPACITY:1,500 cc

DRIVE TRAIN:FRONT MOUNTED IN-LINE 4

ENGINE TYPE:DOHC 16 VALVES + MIVEC

MAXIMUM H.P.:120 PS

MAXIMUM TORQUE:145 N・m

TYPE OF FUEL:UNLEADED PETROL

 

 

マツダスカイアクティブ-Gに気筒休止システム導入へ(2017/9/1)

マツダ自動車は、現行の「スカイアクティブ-G」に気筒休止システムを採用する。2019年投入予定の次世代ガソリンエンジンと並行し、現行型GEにも改良を加えることで、車種やリージョンに適した幅広いエンジンラインナップを構築する。世界各国でCO2の排出規制が強まる中、コスト負担の大きな電動化技術に頼らず企業平均燃費の改善を図っていく。新たに導入する気筒休止技術は、排気量2.5リッターの「スカイアクティブ-G 2.5」など排気量の大きなガソリンエンジンを中心に採用していく。同技術を採用することで、高速巡航などの低回転・低負荷領域では2.5リッターながら、1~1.5リッターダウンサイジングターボエンジンを上回る燃費率を実現出来る。以前レポートしましたが、同社は燃料と混合気を圧縮して自己着火させるHCCI(予混合圧縮着火)技術を採用した次世代ガソリンエンジン「スカイアクティブ-X」を開発しており、最大30%のトルク向上と20~30%程度の燃費改善を実現し、電動化技術を用いずに大幅な性能向上が可能となる。ただ実用化が2年後としばらく時間を要するため、既存エンジンに気筒休止システムを採用することで、環境性能を引き上げていく。

(日刊自動車新聞より)

日産2019年にも中国専売EVを開発へ(2017/9/1)

日産自動車とルノーは29日、中国の自動車大手、東風汽車集団と中国向け電気自動車(EV)を共同開発する合弁会社を新設すると発表しました。開発するEVは東風汽車の工場で2019年に生産を始め、3社それぞれのブランドで販売、EV市場が急速に拡大する中国での販売増を目指す狙い。日産と東風の合弁は2社目で、中国でのEVは既存の合弁会社が独自ブランドで販売しているが、日産ブランドでの投入は初めてとなる。新会社は湖北省に拠点を置き、ルノー・日産連合の小型SUV(スポーツ用多目的車)向けのプラットフォームを活用し、開発を効率化させる。生産には東風の工場を活用してコストを抑える。ルノー・日産のカルロス・ゴーン会長は「中国市場向けに競争力あるEVを開発する」とのコメントを発表。中国での新排ガス規制を睨み、自動車メーカー各社動き出してきているが、EVのパイオニアである日産・ルノーがいよいよ臨戦態勢を整えてきた。

(一部時事通信社より)