自販連がまとめた9月の乗用車燃料別販売台数実績によると、今年1月から９ヵ月連続で前年実績の２～３倍で推移しているとの事。軽自動車を含む乗用車が前年実績から大きく減少しているのとは対照的な結果だ。予ねてから申し上げている通り、地方部ではディーゼル車の需要は非常に高く、それに呼応するように販売されたマツダ自動車が大きく牽引した形だ。また同様にリセールバリューの高さもディーゼル車を選ぶポイントの一つで、輸出先国からも今後の輸入を踏まえて様々な性能や装備の質問を受けるのは、やはり日本製ディーゼル車を渇望している裏返しでしょう。本邦では販売していなくても、欧州では優秀なディーゼルエンジンを持っている本邦メーカー、トライアルで販売するの有りだとは思うのですが。
国土交通省は23日、VW社の排ガス不正問題を受け、新型車や使用過程の車輌の検査を見直す検討会を開くと発表しました。車載式排ガス計測器を搭載した路上走行試験、販売後の追跡調査の有り方等を議論し、来年4月に中間報告をまとめる。本邦でもクリーンディーゼル車輌が復権してきただけに、今後のディーゼル車輌の行く末が心配される。ただクリーンディーゼル車における地方部はもちろん中古車輸出としての海外需要は今もって高く、盲目的にディーゼル＝悪の枢軸的な報道は是非とも辞めてもらいたいところであります。余りにも報道が行き過ぎると、ディーゼルエンジンの進化を阻害し、せっかくマツダ自動車等が苦心して開発したエンジンが水泡に帰す可能性も有るからです。ただ今回のVW排ガス不正問題はそれだけインパクトが有ったということでしょう。
（一部日刊自動車新聞より）
日本精工（コメ工）は2020年までに、電動パワーアシストステアリング（EPS）ユニットを現状より3～4割の小型化を図る。世界的に需要が伸びている電動アシスト型のパワステにおいて、中核部品のモーターや電子制御デバイスの高性能化による小サイズ化などにより、ユニット全体として3～4割の小型化を実現する。EPSは通常ダッシュボード内に配置するコラムアシスト型と、エンジンルームに配置する下流アシスト型がある。同社が開発を進めている下流アシスト型は、スペースの制限が多いエンジンルームにおいて、小型軽量化を図り燃費性能や設置の自由度のアドヴァンテージを狙う。またグリースの改良によって摩擦抵抗を従来比17%改善したEPS用減速機も開発。EPSユニット全体で約1割のフリクションの低減を可能にする。
（一部日刊自動車新聞より）
日産自動車は2020年までに、EVやHV等の電動系車輌の国内新車販売に占める比率を50%にまで引き上げる。今後同社として電動化と自動運転を技術の二本柱に据える。日本がEVの先進市場として世界をリードしつつ、EVの先駆者としてシェアトップを維持し続けると明言しました。HVシステムも現状のHVシステムに加えて、新たなHVシステムを採用した新型車を投入する計画を策定しており、トヨタ自動車に続く国内2位の確保に繋げる。
（日刊自動車新聞より）