国内自動車・二輪車全14社は、汎用性の高い部品や車載用半導体などの仕様を統一化させるとのこと。対象となる部品・部材を年内にも選定し、標準化に向けて部品の開発・生産コストを引き下げる狙い。これにより国際競争力を高め、自動車関連技術の国際規格作りで先行している欧州勢に対抗する狙いも有るでしょう。
メーカー各社は今後の生存のため技術開発に資金を要することから、価格勝負の小型車・大衆車を中心に鋼板、鋼材、プラスチックなどの樹脂素材、自動車を制御する半導体部品が候補とし、新興国や発展途上国での販売の拡大と利益率を上げる。特に新興国・アフリカ・南米で、中国・韓国勢との価格競争に晒されている地域での販売台数を伸ばすことが出来れば、当該国で交通ルールをジャパナイズ化することも出来るでしょう。世界での販売シェア拡大のため、日本丸の出航は近い。（一部日本経済新聞より）
5月軽自動車車名別販売台数
1位・・・ダイハツ・タント 18,656台 （+88.4）
2位・・・スズキ・ワゴンR 13,258台 （-2.1）
3位・・・日産・デイズ 12,402台 （NIL）
4位・・・ホンダ・N-BOX 10,312台 （-29.5）
5位・・・ダイハツ・ミラ 9,787台 （-22.1）
6位・・・ダイハツ・ムーヴ 9,527台 （-42.4）
7位・・・スズキ・アルト 9,059台 （-6.5）
8位・・・ホンダ・N-WGN 7,978台 （NIL）
9位・・・スズキ・スペーシア 7,752台 （-17.6）
10位・・・スズキ・ハスラー 6,482台 （NIL）
11位・・・三菱・eK 5,190台 （NIL）
12位・・・日産・モコ 2,394台 （-43.7）
13位・・・ホンダ・N-ONE 2,317台 （-72.1）
14位・・・スズキ・ワゴンR 1,383台 （-12.1）
15位・・・スズキ・ジムニー 1,265台 （+41.2）
括弧内は前年同月比増減率%
1位・・・ホンダ・フィット 12,984台 （+37.8）
2位・・・トヨタ・アクア 12,138台 （-14.4）
3位・・・トヨタ・プリウス 9,788台 （-47.1）
4位・・・トヨタ・ヴォクシー 9,336台 （+270.3）
5位・・・トヨタ・カローラ 8,217台 （+44.1）
6位・・・ホンダ・ヴェゼル 7,899台 （NIL）
7位・・・トヨタ・ヴィッツ 6,580台 （+12.0）
8位・・・日産・ノート 6,567台 （-29.8）
9位・・・トヨタ・ノア 5,215台 （+113.2）
10位・・・日産・セレナ 4,613台 （-26.9）
11位・・・トヨタ・ハリアー 4,005台 （+800.0）
12位・・・ホンダ・フリード 3,910台 （-8.9）
13位・・・トヨタ・パッソ 3,851台 （+20.6）
14位・・・スバル・インプレッサ 3,398台 （-7.9）
15位・・・マツダ・アクセラ 3,143台 （+185.0）
16位・・・ホンダ・ステップWGN 2,970台 （-1.8）
17位・・・トヨタ・クラウン 2,863台 （-58.7）
18位・・・日産・エクストレイル 2,830台 （+76.4）
19位・・・スズキ・スイフト 2,767台 （-9.9）
20位・・・スズキ・ソリオ 2,649台 （+14.5）
21位・・・トヨタ・スペイド 2,521台 （-24.6）
22位・・・トヨタ・ヴェルファイア 2,342台 （-34.0）
23位・・・マツダ・CX-5 2,197台 （-25.0）
24位・・・マツダ・デミオ 2,001台 （-37.0）
25位・・・スバル・フォレスター 1,500台 （-54.2）
26位・・・トヨタ・エスティマ 1,488台 （-37.1）
27位・・・トヨタ・アルファード 1,474台 （-42.6）
28位・・・トヨタ・ポルテ 1,443台 （-38.1）
29位・・・ホンダ・オデッセイ 1,435台 （+408.9）
30位・・・トヨタ・ラクティス 1,337台 （-36.5）
括弧内の数値は前年同月比増減率%です。
軽自動車も含めた5月自動車販売台数速報です。
1位・・・ダイハツ・タント 18,656台
2位・・・スズキ・ワゴンR 13,258台
3位・・・ホンダ・フィット 12,984台
4位・・・日産・デイズ 12,402台
5位・・・トヨタ・アクア 12,138台
6位・・・ホンダ・N-BOX 10,312台
7位・・・トヨタ・プリウス 9,788台
8位・・・ダイハツ・ミラ 9,787台
9位・・・ダイハツ・ムーヴ 9,527台
10位・・・トヨタ・ヴォクシ－ 9,336台
相変わらず強い軽自動車ですが、特に昨年FMCしましたタントがCM効果も相まって2ヶ月連続の首位となりました。また普通車は全てハイブリッドも選択出来る車種となり、燃料費高止まりの影響を色濃く反映した結果と言えるでしょう。