株式市場の売買代金が、活況の目安となる2兆円を切る薄商いが続いております。ただ以前からお伝えしている通り、日経平均株価の寄与度が大きい株を中心に買い上げる手法が多いので、日経平均というより売買代金が膨らまないというのは、マーケット的には良くないかもしれません。ただそんな中現在の地政学リスクの影響を余り受けない内需関連、特に建設株、コンクリート二次製品、水素関連、リニア関連、電線地中化構想などの、個別材料銘柄に人気が集中しております。地政学リスク下ではどうしても輸出銘柄は敬遠されやすく、このような内需関連が物色され易いのだと思います。2020年東京オリンピックが決定しましたから、今後も建設に関わる関連銘柄は折に触れて物色されると思われます。特に国策であるリニアモーターカー、水素関連は息の長い相場になりそうです。